東京レンタカーならNISSHOレンタカー

ビジネスカーリース

カーリースなら経営基盤の安定化＆合理化が図れます

カーリースの資金面でのメリットは、導入時に多額の資金が不要になるだけではありません。税法上、毎月のリース額は、すべて必要経費として計上することが認められています。つまり、リース車を何台使用しても課税の対象にはなりません。また、クルマ購入の場合、自動車税、保険料、車検代など、月によって出費がまちまちになってしまいますが、カーリースであれば月々の費用が一定額となるため、経費の算出や資金計画が立てやすくなり、資産運用の安定化も可能です。

リース満了後の予定残存価格を差し引いて、リース料を算定しています。

OA機器などに代表される一般のリースでは、ほぼその資産価値を全額償却する前提でリース料が算定されています。カーリースの場合は、あらかじめ中古車予想価格にあたる「予定残存価格」を差し引いてからリース料を設定します。したがって、合理的なリース料の算定といえます。

リース料の計算方法

すべての費用から予定残存価格を差し引いた「リース料総額」をリース月数で割ったものが月額のリース料になります。ご契約の車種・契約内容によって実際のリース料は異なります。

リース期間の設定

リース期間は一般的に「3～5年」が主流となっています。リースは契約途中で期間の変更や解約ができないことになっておりますので、お客様のご都合に合った期間を予めご検討ください。

サポート内充実でおすすめの「メンテナンスリースシステム」

リース料の計算方法

項目	メンテナンスリースシステム	ファイナンスリースシステム
車両価格	●	●
自動車諸税	●	●
自賠責保険	●	●
任意保険料	●	●
定期点検整備費	●
一般修理費	●
事故修理費	●※	●※
車検費用	●
タイヤ・オイル交換代	●
代車料	●